YouTube収益化がさらに厳しく！個人の新規参入はほぼ無理ゲーへ

YouTubeで動画を投稿し、広告収入を得る――。

かつては「会社員でも副業として挑戦できる」「スマホ1台でもYouTuberになれる」と言われ、多くの個人がYouTubeへ参入しました。

しかし、その入口は今後さらに狭くなりそうです。

YouTubeは、クリエイターが動画の再生状況などに応じて収益を受け取れるYouTubeパートナープログラム（YPP）の参加条件を、2027年2月1日から引き上げるとしています。

特に厳しいのが、これから新しく収益化を目指すクリエイターです。

条件を見る限り、趣味の延長や副業としてゼロから参入する個人にとって、YouTube収益化は「ちょっと頑張れば届く目標」ではなく、ほぼ無理ゲーに近い世界になってきた印象を受けます。

2027年からYouTube収益化条件が大幅に厳しくなる

2027年2月1日以降、新規でYouTubeパートナープログラムに参加するためには、まずチャンネル登録者1000人以上が必要になります。

それに加えて、次のどちらかを達成しなければなりません。

・過去12か月間の動画再生時間8000時間以上
・過去90日間のショート動画再生回数2000万回以上

これまでの条件は、登録者1000人以上に加えて、動画再生時間4000時間、またはショート動画1000万回再生でした。

つまり単純に比較すると、必要な再生時間もショート動画の再生回数も2倍になります。

登録者1000人という壁だけでも、多くの新規チャンネルにとって決して簡単な数字ではありません。

そこへさらに年間8000時間という再生時間が加わります。

1年間で8000時間ということは、視聴者に合計48万分もの動画を見てもらわなければならない計算です。

もちろん、一本の動画が大きく伸びれば一気に達成できる可能性はあります。

しかし問題は、「普通の個人が普通に動画を投稿して達成できる数字なのか」ということです。

かなり厳しいと言わざるを得ません。

ショート2000万回はさらに現実離れした数字

もう一つの条件となるのが、過去90日間でショート動画2000万回再生です。

90日で2000万回なので、単純平均すると1日あたり約22万回再生が必要になります。

これを約3か月間維持しなければなりません。

一本のショート動画が偶然100万回、200万回とバズることはあるでしょう。

しかし、それを継続的に積み重ね、90日間で合計2000万回まで持っていくとなれば話は別です。

すでにSNSで大きな影響力を持っている人、有名人、企業、専門チームを持つクリエイターならともかく、知名度ゼロの一般人が副業として参入するにはあまりにも高いハードルです。

「ショートなら短いから簡単」と考えて参入しても、再生回数の条件を見る限り、決して簡単な逃げ道にはなりません。

個人YouTuberには制作以外の負担も大きい

さらに問題なのは、YouTubeでは単に動画を撮影してアップロードすればよいわけではないことです。

企画を考え、撮影し、編集し、サムネイルを作り、タイトルを決め、概要欄を書き、公開後には再生維持率やクリック率などを分析する必要があります。

顔出しをしない動画であっても、台本作成、素材収集、ナレーション、編集などの作業が発生します。

そして最も厳しいのは、これだけ作業しても、収益化条件を達成するまでは基本的に広告収益が発生しないという点です。

何十時間、何百時間と動画制作へ投入しても、登録者や再生時間が伸びなければ収益化できません。

副業として考えた場合、この「無収入期間」をどこまで耐えられるのかという問題もあります。

YouTubeに限らず、副業は「時間をどう確保して継続するか」が大きな課題になります。休日になるとなぜか作業が進まないという人は、土日は副業がはかどらない理由と、作業を進める5つの方法も参考にしてみてください。

YouTubeだけに人生を賭けている人ならまだしも、本業を持ちながら夜や休日を使って動画を制作する人にとっては、相当な負担になるでしょう。

すでに収益化している人の条件は比較的緩い

その一方で、すでにYPPへ参加して収益化しているクリエイターについては、今回の条件を見る限り、新規参入者ほど厳しくありません。

まず2027年1月31日までにYouTube Studioから更新された利用規約へ同意する必要があります。

そのうえで、年間1000時間の視聴時間、またはショート動画100万回再生のいずれかを維持するか、90日ごとに通常動画2本、またはショート動画5本をアップロードすることで資格を維持できるとされています。

特に最後の条件は大きいでしょう。

再生回数が思うように伸びなくても、90日ごとに動画2本程度を公開していれば収益化資格を維持できるのであれば、既存クリエイターにとってそれほど無茶な条件ではありません。

逆に考えると、ここには「すでに収益化した人」と「これから収益化を目指す人」の巨大な差が生まれます。

一度YPPへ入ってしまえば比較的維持しやすい。

しかし、今からYPPへ入ろうとする人には8000時間、あるいはショート2000万回という高い壁が立ちはだかるわけです。

6か月以上動画を投稿しない場合にも注意

また、投稿頻度が低いクリエイターにも注意点があります。

6か月以上コンテンツをアップロードしていない場合、自動的にYPPから除外されるとされています。

昔作った動画が検索や関連動画から継続的に再生され、ほとんど新規動画を投稿せずに収益を得ているチャンネルにとっては無視できない変更です。

YouTube側としては、継続的に活動しているクリエイターをYPPへ残したいという狙いもあるのでしょう。

少なくとも今後は「数年前に動画を作って、そのまま放置して広告収入だけ受け取る」という運営スタイルは難しくなっていく可能性があります。

Premium Lite拡大でクリエイター収益は増えるのか

一方、クリエイターにとってプラス材料として示されているのがYouTube Premium Liteです。

Premium Liteは、通常のYouTube Premiumより機能を絞り、その分だけ料金を抑えたサービスです。

無料ユーザーより広告表示を減らしながら、YouTube Music、オフライン再生、バックグラウンド再生などの機能を省略することで、比較的安価に利用できる仕組みになっています。

YouTubeはPremium Liteの提供地域を拡大し、有料ユーザーが増えることでクリエイターへ分配される収益プールも拡大し、より高い収益を期待できると説明しています。

これは既存クリエイターにとっては歓迎できる話でしょう。

ただし、当然ながらPremium Liteへ加入するユーザーが十分に増えなければ、期待されたほどの収益増加にはつながりません。

「収益化できた後に稼げる可能性が上がる」という話と、「新規参入者が収益化できるか」という話は完全に別問題です。

今から個人がYouTube副業を始めるのは割に合うのか

YouTubeがなくなるわけではありませんし、今後も新しい人気YouTuberは誕生するでしょう。

才能がある人、企画力がある人、特定分野で圧倒的な専門性を持つ人、すでに別のSNSでファンを抱えている人であれば、新規参入から成功する可能性もあります。

しかし、一般的な会社員が「副業でYouTubeでも始めてみようかな」と考える場合は、以前よりはるかに慎重に考えた方がよさそうです。

登録者1000人を集める。

さらに年間8000時間視聴してもらう。

あるいは90日間でショート2000万回再生を叩き出す。

そこまで到達して、ようやく「広告収入を受け取るスタートライン」です。

しかも収益化したからといって、毎月数万円、数十万円を確実に稼げるわけではありません。

動画制作に投入した時間、機材代、編集作業などを考えれば、収益化達成までの費用対効果はかなり厳しいものになるでしょう。

YouTube新規参入は「ほぼ無理ゲー」の領域へ

今回示された新しいYPP参加条件を見る限り、YouTubeは「誰でも気軽に参入して広告収入を狙える場所」から、さらに遠ざかっていくように見えます。

登録者1000人＋年間8000時間。

または登録者1000人＋90日間でショート2000万回。

ゼロからスタートする個人にとって、この数字はかなり重いものです。

もちろん「絶対に不可能」というわけではありません。

しかし会社員が本業の合間に動画を作り、何となく投稿を続けていればいつか収益化できる、という時代ではなくなっていくでしょう。

むしろ今後のYouTubeでは、収益化する前から継続的に大量のコンテンツを制作できる体力、企画力、専門性、そして結果が出なくても続けられる覚悟まで求められることになります。

既存の人気クリエイターや、すでにYPPへ参加している人にとってYouTubeは依然として強力な収益プラットフォームです。

しかし、これから知名度ゼロの個人が「YouTubeで副収入を作ろう」と新規参入するのであれば話は別。

収益化条件に到達するだけでも一大プロジェクト。

2027年以降、個人がゼロからYouTube広告収益を目指す世界は、いよいよ本格的な「無理ゲー」に近づいてきたと言ってもよさそうです。